価格には、ぜんぶ
根拠があります。
「高いのか、安いのか」を判断できるように、定価だけでなく補助金・助成金適用後の実質負担、市場相場との比較、採用コストとの比較まで数字で並べました。
料金一覧 — 実質負担まで一目で
AI工程管理
鈑金・整備工場向け（買切り型）
= 月々換算 ¥16,500×12ヶ月分（スタンダード・補助金上限50万円 満額適用時）
- 月額保守 ¥11,000（導入1年後から）
- プロプラン：実質 ¥237,600＋保守 ¥19,800/月
- 補助金申請サポート無料
AI活用 社員研修
対面・実践型（12h／18h）
従業員3名×12時間 受講時（人材開発支援助成金 経費助成75%＋賃金助成 ¥960/時）
- プロ研修（18h）：実質 約¥91,000（通常 ¥450,000）
- 受講人数が増えるほど賃金助成も増額
- 助成金申請サポート無料
特定技能2号 合格カリキュラム
自動車整備・一式導入パッケージ
= 月額 ¥22,000×目安4ヶ月（キャンペーン適用時・税込）
- 請求は最大8ヶ月分まで。超過後も追加料金なしで合格までフォロー
- 教材PDF・実技動画・指導案込み
- 30日間返金保証
根拠① 定価で買わない前提で、設計しています。
Brightシリーズは公的な補助金・助成金の対象になるように商品設計しており、申請サポートは無料です。「実質価格」は制度の公表要件に基づく試算です。
デジタル化・AI導入補助金BrightBoard が対象
- 補助率：小規模事業者 4/5・中小企業 3/4（上限50万円・税抜額基準）
- 上限満額で ¥698,000 → 実質 ¥198,000（税込）
- 中小企業（3/4）でも実質 ¥222,091（月々換算 ¥18,508）
人材開発支援助成金BrightLab研修 が対応
- 経費助成 75%（中小企業）＋賃金助成 ¥960/時×受講時間×受講者数
- 研修 ¥330,000 → 実質 約¥70,000（3名×12h受講時）
根拠② サブスクを5年払い続けるより、安い。
自動車整備・鈑金向けのクラウド型工程管理システムの公開価格帯は月額 ¥5,000〜¥36,300※1。月額課金は永久に続きますが、BrightBoardは買切り＋保守型。5年使った場合の総支払額で比較すると差がはっきり出ます。
5年間の総支払額 比較（税込・試算）
BrightBoard＝実質 ¥198,000（補助金上限満額適用時）＋保守 ¥11,000/月×48ヶ月（保守は導入1年後から）。上位クラス比で約1/3、6年目以降は保守のみのため差はさらに拡大します。
※1 国内で公開されている自動車業界向け工程管理システム主要4サービスの公表価格（当社調べ・2026年4月時点）。
工賃換算：月々¥16,500は「工場の約2時間分」
レバレート¥8,000/hの工場なら 月々換算¥16,500 ÷ ¥8,000 ≒ 約2.1時間。工程の見える化で1人1日1.2分の残業が減れば回収できる計算です（25日×4名稼働時）。→ 自社のレバレートで試算する
根拠③ 1人「採る」より、1人「育てる」方が桁違いに安い。
整備士の有効求人倍率は5.28倍（全職業平均1.25倍）※2。お金を払っても人が来ない市場で、いま社内にいる特定技能1号人材を2号に育てるのがBrightAcademyです。新しく1人採用するコストと並べてみてください。
新しく1人採用する場合
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約¥1,033,000中途採用 1人あたり平均求人広告・選考等の総コスト（就職白書2020）※3
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約¥120〜140万人材紹介を使う場合の手数料想定年収の30〜35%が相場（年収400万円の整備士なら）
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初期 約¥30〜60万＋月額外国人材を新規に受け入れる場合紹介料・渡航・住居初期費用等＋支援委託 月2〜3万円/人（当社調べ）
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約¥400,000相当自社でゼロから教材を作り教える場合教材準備30h＋指導20h＝50h×レバレート¥8,000で試算した機会損失
いまの1人をBrightAcademyで育てる場合
月額¥22,000×目安4ヶ月・先着5名 初期費用¥0キャンペーン適用時。
最大でも月額8ヶ月分＝¥176,000で請求ストップ、以降合格まで無料フォロー。
- 教材PDF・実技動画・指導案・導入コンサル込み → 教材づくりの約¥40万相当の工数もゼロ
- 2号合格後は在留期間更新の上限なし・家族帯同可 → 帰国による「採り直しコスト」が構造的に消える
- すでに自社の仕事を知っている人材が戦力化 → 採用後の再教育期間も不要
※2 令和6年度 自動車整備士の有効求人倍率（国土交通省・日本自動車整備振興会連合会公表資料）。全職業平均は1.25倍。
※3 リクルート「就職白書2020」中途採用1人あたり平均採用コスト103.3万円。近年は労働人口減少により100〜130万円程度への上昇傾向が各種調査で報告されています。
※ 補助金・助成金は労働局・事務局の審査により支給要件・金額が変わる場合があります。試算条件の詳細は各サービスページをご覧ください。
御社の場合の「実質いくら」を、無料で試算します。
従業員数・受講人数・レバレートによって実質負担は変わります。売り込みなしで、数字だけ先にお出しします。
LINE公式アカウント ID: @308sidwc ／ TEL 096-357-7144（9:00–18:00 日祝除く）